2026年5月の決算説明会において、スバルは「自社開発BEV（電気自動車）の導入時期延期」と「開発リソースのICE（内燃機関）系商品へのシフト」を発表した。一部では「EVシフトからの後退」と受け止められることもあるが、スバル社内の認識は少し異なる。
今回、スバルの主力完成車工場である矢島工場（群馬県太田市）の新生産ラインがメディア向けに公開され、筆者も現地を取材した。そこで見えてきたのは、市場環境の変化に向き合う小規模メーカーとしての、柔軟な生産戦略だった。
スバルは2023年に「2030年に世界販売の50％（60万台）をBEVにする」という電動化目標を掲げたが、直近のEV需要の変化を受けて、その計画を見直している。現在は需要の先行きを慎重に見極める必要がある状況にある。
インタビューの中で担当者が率直に口にしたのは、「アメリカの環境政策などの変更に影響を受けた」という、市場変化への対応をめぐる課題認識だ。
当初、矢島工場にはBEV専用ラインを新設する計画もあった。しかし、需要動向が不確実な中で特定の技術に投資を集中させることは、規模の小さい自動車メーカーにとって大きな経営リスクになりかねない。
そのためスバルはBEV専用ラインを見送り、ICE車とBEVを1本のラインで作る「混流生産」へと計画を見直した。
この方針転換は矢島工場にとどまらず、現在新設中の「大泉新工場」に関しても同様だ。当初はBEV専用工場とする予定だったが、こちらも途中で混流ラインへと計画が変更されている。現場からの「完成前の見直しで対応できた」との声は、現在の不透明な市場環境に対応するうえで、柔軟な生産体制の重要性を示している。
